JAグリーン長野の話題

新品種の味を確かめ栽培に生かす

新品種の味を確かめ栽培に生かす

JAグリーン長野ぶどう部会は9月23日・24日、長野市篠ノ井と松代の合わせて2会場で「品種検討会」を開いた。今回は「長果G11(クイーンルージュ(※))」がテーマ。部会では各戸が2019年3月から2020年3月苗を導入しており、今年初成りした房を部会で買い取り、比較のために用意した他産地のものも含めて46房を会場にずらりと展示。栽培方法や振興方針などについて、議論し試食しながら、2022年の本格出荷に向けて、部会をあげて技術を磨き、産地化をはかりたい考えだ。
このうち23日に同市篠ノ井のグリーンパレス会場には部会員17人と営農技術員、販売担当が出席し、比較のために集めた46房を前に房重、粒数、糖度を計測し、着色の状況、粒や房の形、粒の大きさ、軸の太さなどを実際に見比べ、試食して味を確かめた。集まった房について、糖度は17度から24度、房重は380グラムから750グラム、粒の大きさも直径1cm強から2cm弱と、樹勢の状況から品質差がある状況。また、着色も県により収穫・出荷の指標と検討されるものと比較すると、房重や粒の大きさ、着色の濃淡に開きがあった。部会員は「収穫のタイミングが難しい」「樹勢の維持調整なども重要」「発展途上で、まだまだやってみないとわからない点が多い」といい、部会生産者と営農技術員が連携し、本格出荷に向けて着色、樹勢維持など管理方法について技術的事項の情報共有を密にはかって行くことを改めて確認した。深美孝夫部会長は「県の考えに基づきながら、本格出荷となる令和4年に向けて部会の主力品種となるように良い品質のものをつくり、高単価販売につなげていきたい」と品種の生産振興を改めて表明した。
JA営農部によると、2019年度から昨年にかけてJAを通じ苗木の定植、接ぎ木した生産者は約300人で苗木の本数は約800本。県とJA全農長野が示す2022年度の本格出荷に合わせて出荷量を増量するとともに、方針に基づいたブランド化に寄与したい考え。合わせて、今年度も苗木の発注を行い、部会員の積極的な導入を呼びかけたい考えだ。

(※)クイーンルージュは登録商標です

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コロナ対策して女性が活躍する場を

コロナ対策して女性が活躍する場を

JAグリーン長野生活部は、管内在住の女性を対象にした講座「JA女性カレッジ」を9月23日に開講した。JAを拠り所にした女性の活動・活躍推進を目的としたもので、今年で6年目の取り組み。新型コロナウイルス下で、開催可否を検討し、開催を2~4回に分け、少人数で各種対策を講じながら行えるよう、講座日時を分けて開校することを決定。新規受講生6人を含む98人が9月から2021年8月まで月に1~2回、「多くの女性がやりたいこと」に挑戦し、くらしの充実や受講生間の交流、JAへの利用・理解促進をめざす。
初回は、午前・午後の2回に分け、同講義の参考書の一つである「家の光」をもとに、「Tシャツエコバック」を作成。布切ハサミと古着Tシャツに簡単でき、受講生からは「縫う必要ないから簡単にできて良い」、「ビニールが有料になってエコバックが必須になったので、使える」と感想を寄せた。リピーターの受講生は「コロナで人との交流が全くなかったので楽しみだった。対策をしながら、ぜひ講義を開いてもらえればうれしい」と期待を寄せた。
JAでは、新型コロナウイルス禍において、多人数の集まる会議や組合員組織等の活動の対策を講じた上での活動実施や、一部中止もやむを得ないものとして、組合員・参加者・役職員の健康を第一に方針を決定している。JA女性カレッジについて、生活部鶴田明久部長は「新型コロナウイルスの対策として、日時を分け、少人数で開くなど対策を講じながら、受講生の皆さんにより喜んでもらえる活動になればいい」と話した。

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東京都民らを対象にブースを出展

東京都民らを対象にブースを出展

JAグリーン長野は9月12日、長野県で就農を検討する東京都民らを対象にした「長野県市町村・JA合同就農相談会2020」にブースを出展した。長野市役所農業政策課担当とJA営農部農業振興課石坂裕一課長が、長野市役所からリモートで東京都新宿区の会場同JAブースを接続し、パソコン画面越しにJA管内で就農を検討する都民の相談に応じた。
相談では、家族で長野市に移住を検討する男性が、家族を養うための経営規模や栽培構成、研修の有無や住環境に関することなど質問し、担当らが回答。また、Iターンの農業者の成功事例や注意点等などにも質問が及んだ。石坂課長は、JA管内の営農経営モデルを示し、果樹を主体とした品目構成の説明や、行政の補助制度や里親研修制度、また、JAによる営農指導や、JAを通じた地域・生産者との交流による栽培技術・意欲の向上や離農の防止などサポート体制を説明。質問をし終えた相談者は、画面越しに「相談した内容を元に、前向きに検討していきたい」と話した。
JAでは、引き続きJA管内で農業を始める新規就農者の支援に、行政と協力しながら取り組む考えだ。

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省力化めざして「ドローン」実演見学

省力化めざして「ドローン」実演見学

JAグリーン長野営農部と、集落営農組織「TTファーム」(長野市篠ノ井)は9月16日、集落営農組織や法人を対象に、最新鋭の自動航行の農業用「ドローン」(小型無人飛行機)の実演会を、JA全農長野協力のもとで開いた。同組織生産者や(有)篠ノ井東部、(農)ゴトーファーム、JA職員、農薬メーカー担当者らが見学に訪れた。
実演された機械は、クボタの農業用ドローンT20K。ほ場の測量と飛行ルートを登録し、自動航行ができる最新式。全農長野のオペレーターが機器の特徴や操作性、飛行可能時間や散布する薬剤量を説明した。
ほ場は同市篠ノ井のほ場で、TTファームが管理する70アールの大豆畑。ほ場の周囲は凹凸のある複雑な形。このほ場では、ハイクリブームや動力噴霧器を作業員2~3人で、約半日かかっているという。この日は、オペレーターが予めほ場の周囲を歩いて地点を登録し飛行ルートを確定。約2メートルの高さを18キロ毎時、散布幅5メートルで航行し、約10分で散布を終えた。見学者からは「手でやればかなりの時間がかかるが、あっという間で驚いた」「自動で出来るのは相当の労力軽減」との声が上がった。TTファーム瀧澤哲利組合長は、「あっという間の作業で効率的」と話し、散布結果も含めて、導入を検討する予定。協力したJA全農長野生産振興部担当者は、「実際の航行をみて機能性などドローンを知っていただき、導入検討の材料になれば」と話し、引き続きスマート農業の推進普及に努める考えを示した。
同JAでは、JA独自の農業開発事業「農業開発積立金」で、スマート農業を推進するべく、費用補助項目を導入している。対象機器の選定にあたり、大規模に営農し、スマート化を進めている集落営農組織や法人などから意見を聴取し、導入費用の助成等につなげるとともに、引き続き、生産者・組合員の要望に応じ、実演会等を企画し検討したい考え。

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冷蔵シャインで農家手取り向上めざす

冷蔵シャインで農家手取り向上めざす

JAグリーン長野ぶどう部会は9月14日、長野市若穂の若穂果実流通センターで、「冷蔵シャインマスカット」への取り組み説明会を開いた。冷蔵シャインマスカットは、JAが中長期販売による付加価値販売の一手として取り組み、JA独自の補助事業「農業開発積立金」を通じた冷蔵庫の導入費の助成を行い、生産者手取りの向上につなげるもの。出荷を希望・検討する生産者23人が出席した。
講習会では、営農技術員が保存するブドウの品質や保存方法、出荷時期などを説明。着色や房・粒の大きさ・ボリューム、シミの有無、軸の状態など、生育と品質を加味して9月中下旬から10月初旬に、生産者個々に導入した冷蔵庫に入庫すること、入庫前に冷蔵庫の消毒や温度管理を徹底することなどを説明。出席者からは、入庫する粒の大きさの直径目安など、より具体的な品質、量などに質問が及び、営農技術員が答えるとともに、「値が張るものものなので"見た目"のボリューム感が重要」として、裂果・スレ・サビ等があるものは、入庫は避け、通常品として出荷することを呼びかけた。
また、現状の販売情勢と冷蔵品の出荷時期・出荷先などを販売担当が説明。11月下旬から12月に照準を合わせて、主に地元・東京の取引先へ出荷するとともに、生産者の入庫予定数を把握し、出荷時期や出荷量を割り振る予定であることを説明し、積極的な取り組みを呼びかけている。
JAによると、昨年は、12軒が取り組み、1,700ケース(1ケース=5kg)を主に贈答向け品として出荷し、通常出荷分よりも高価格での取引につなげた。説明会に予想を超える生産者が出席したことから、取り組み拡大に期待をかける。引き続き、冷蔵庫を活用した中長期販売で、生産者手取りの向上をめざす考えだ。

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