JAグリーン長野の話題

桃・プルーン・ネクタリンに太鼓判、長野市の荻原市長とJAグリーン長野の安藤常務がトップセールス

JAグリーン長野は8月6日、東京都の東京都中央卸売市場大田市場内東京青果(株)で、トップセールスを行った。新型コロナウイルス感染拡大等の影響により、2019年以来。安藤猛常務とJA職員に加え、長野市荻原健司市長が初出席し、「モモ・プルーン・ネクタリン」を市場関係者にアピールした。
会場は、東京青果(株)特設会場。モモ・プルーン・ネクタリンを展示し、荻原市長と安藤JA常務が仲卸業者等市場取引関係者に挨拶。荻原市長は「今年はモモの糖度が特に非常に高く、とてもおいしく、まさに金メダル級の味をお楽しみいただける。日本中の多くの皆様に長野市産の農産物をお届けいただきたい」と要請。安藤常務は「今年は大きな災害もなく、いいものができている。ぜひ、輝々桃など、JAグリーン長野の農産物をぜひ皆様に召し上がっていただきたい」と話した。
会場では、モモ「なつっこ」の2玉入り袋を、仲卸業者などに向けて試食用に配布。手に取った男性は「おいしい長野のモモに期待をしている」と話した。
5日には、JAとJA全農長野、東京都内の重点取引市場4社と懇談会を短時間で開催。肥料等の生産資材高騰が課題となるなか、「再生産可能」「生産者の意欲維持・増大」へ向け、生産者の手取り向上につなげるべく、市場との適時的確な産地情報の共有や、需要に即した新規格販売の検討、生産出荷量の拡大、産地・市場が連携してすすめていくことを確認した。

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加工用トマト出荷最盛期を迎える

JAグリーン長野野菜部会ジュース用トマト専門部で8月上旬、加工用トマトの出荷が最盛期を迎えている。長野市松代・更北・信更・信里地区の個人や福祉法人を中心に部会員23人が栽培し、加工業者2社との契約栽培。大規模生産者が栽培を辞めたことにより、昨年よりも出荷量減となっているが、契約数量の120トン(前年比80%)確保へ、積極的な出荷を求めている。
今年は7月26日に集出荷を開始。収量のピークに合わせ、JAでは8月初旬から12日までは連日集荷し、積極的な出荷を求めている。8月3日には、営農技術員が出荷物の状態を検品。果実の傷みがあるものや汚れているもの、異物などが除かれているかなどを観点に目視し、規格に沿っていることを確認。業者の信頼確保へ、出荷に訪れた生産者に対し、引き続き、規格に沿った出荷を呼びかける方針だ。
JAでは、このジュース用トマトを、「安定価格取引」による生産者手取りの確保と、難しい技術も要らず、栽培にかかる手間などが省ける「労力軽減」を強みに、引き続き、定年帰農者や野野菜生産者などへの栽培導入を呼びかけを呼び掛ける考えだ。

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旬のトマトで手作りケチャップを

JAグリーン長野女性部更北総支部は8月1日から5日までの5日間、「トマトケチャップづくり」を、長野市真島の農産物加工所で行った。新型コロナウイルス対策を講じ、総支部員と女性部のうち希望者が6回に分かれて5~6人、総勢30人が参加。1回45kg、計270kgのジュース用トマトを大鍋で煮て、手作りケチャップを完成させた。
8月2日の部には、ジュース用トマトを提供した中村泰子総支部長ら5人と講師1人が参加。45kgのトマトを洗ったのち、一口大に切ってミキサーにかけ、大鍋に投入。ざっくり刻んだタマネギやニンニク、バジルなどを加えて、中瓶(450ml)約70本分のトマトケチャップを完成させた。総支部員は、コロナ対策で口数も少ないなか、長年の経験に基づいて、作業分担し、息の合った作業を進めた。総支部員は「すごく良いトマトを使って作れてうれしい」「手作りのケチャップは旨味が違う」と話した。
女性部では、今後も加工施設を利用し、「地産地消」や部員間交流につなげたい考えだ。

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リンドウ 盆需要へ出荷最盛期

JAグリーン長野花き部会リンドウ専門部で、「リンドウ」の出荷が本格化した。長野市大岡地区の生産者7人が栽培し、同地区JA大岡新田集荷所で、JA従業員が選別作業を行っている。生育期の6月に雨量が不足し、例年に比べて5日から7日程度生育が遅れている。7月27日に1,700本を荷造りして初出荷。3回目の選別作業日となった8月1日には2,000本を選別、翌日市場へと荷を運ぶ。大岡産リンドウの「色鮮やか」な品質の良さを強みに高値安定価格販売につなげたい考えだ。
集荷所では、3人の従業員が生産者から出荷されたリンドウの選別・荷造り作業を実施。機械を担当する従業員が余分な下葉を除去し、草丈の曲がり具合や花の段数、病害の有無を確認しながら、選別機に1本1本乗せる。機械で草丈の長さを揃え、これを2人の従業員が10本ずつ束ね、等級別に60本から100本束にまとめて箱詰め。丈の長さが心配されたが、花の段数も4~5段を確保し、病害も少なく、ボリュームと色良く仕上がっていることを確認した。
JAでは、8月の盆までを早生種の重点販売期間に据え、県外への関東・中京・関西方面の市場に出荷する予定。中生種は、9月中旬から彼岸需要にあわせて出荷を予定し、46,000本の出荷をめざす。また、同集荷所には、大岡地区産のコギクやヒペリカム、アスター、ミシマサイコなど多数の花々が集まり、リンドウとともに盆需要に応えた販売につなげる考えだ。

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ドローンで効率的な水稲種子生産に寄与

長野市信更町の聖川ドローン組合は、7月25日・26日、JAグリーン長野水稲採種部会員68軒の水田45ヘクタールの防除作業を行った。組合は、2021年6月に同町丸山孝人さんと宮田隆弘さんが設立し、農業用ドローン「XAG」を導入。昨年から今年にかけ数度、2人のほ場約22ヘクタールで除草剤等の散布を行い、今回、初めて部会員から作業を受託し、いもち病等の薬剤散布を実施。効率的な水稲栽培につなげる狙いだ。
ドローン作業を行う以前は、JAや地域の生産者(水稲採種部会員)が共同防除を実施。1日4時間程度・4日間、1日につき12~13人が、トラクターに搭載した高圧ポンプで130メートルのホースを引っ張りながら薬剤散布を行っていた。組合では、作業者の労力負担軽減をめざし、21年度に新設された長野市の補助事業(令和3年度長野市農業振興事業・スマート農業用機械等購入支援事業)を活用し、自動運転・スマートフォンで操作できる同機種を導入。免許は2人と、息子の丸山貴之さんが取得した。
25日は、丸山孝人さんと宮田さん2人が、約22ヘクタール分を作業。1年でも珍しい1日「無風」だったことから、朝5時から夕方6時まで、散布作業を行った。翌26日は、3人で残りのほ場23ヘクタール分を散布。予め登録された水田について、飛行ルートや薬液量等をスマートフォンで確認、16リットル分の薬液を積み、1回の飛行につき80アール分を散布した。丸山孝人さんは「作業負担の軽減は非常に大きい」と手ごたえを掴む。また、決められた薬剤量を平均的に散布できるため、散布量の無駄を省き、薬剤効果の発揮も期待できるという。
組合では、新たに26リットル分を搭載できる機種の導入も検討し、効率的な作業を通じて地域の種子生産の維持・発展に寄与したい考えだ。

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