JAグリーン長野管内長野市松代町東条で「アンズ」が3月22日に開花した。昨年より14日早い。開花前の3月中に20度を超える日が多かったことが影響。22日にJA営農技術員が巡回したところ、日中に25度となったことで一気に開花。23日には、営農技術員と販売担当が、定点木や地元農家・住民らが開く「東条あんずまつり」会場、同町の標高の低い園地などを巡回すると、日当たりや樹勢など園地条件から一分咲きから四分咲き、樹によっては八分咲きまで進んでいることが確認された。自園の状況を確認に来た生産者は、「早すぎて凍霜害が心配になる」と樹を見上げ、今後の管理を営農技術員に相談していた。
週間予報によると、3月28日以降に低温が予想され、JAでは、農作物凍霜害対策本部を設置し、温度観測や状況把握を行うとともに、対策が必要な日などに、営農情報配信システム等を通じて対策を呼び掛け、凍霜害被害防止につなげる考え。開花調査を行った職員は「生育が早まっているので、管理作業に遅れがないようにするとともに、凍霜害対策を行って結実を確保してほしい」と話した。

JAグリーン長野と長野農業農村支援センターが開く初心者向けブドウ講座「グリーンセミナー」が3月10日、最終回を迎えた。5月から全8回「シャインマスカット」や「ナガノパープル」などの短梢栽培の技術・知識を基礎から学ぶことで、生産振興と担い手の確保・育成を目指す取り組み。41人が受講し、年間のカリキュラムを修了、レベルアップしたブドウ生産へ一歩を踏み出した。
この日は長野市篠ノ井のグリーンパレスで「病害虫防除」をテーマに、農業の基礎知識、ブドウの病害虫、よろず相談を実施。よろず相談では、「令和5年度最初の農薬散布時期」や「凍霜害対策の稲わら」「せん定作業」についてなど質問・相談が寄せられ、JAの松坂賢一営農技術員が回答すると、生産者はメモを取り頷いていた。
修了式では、セミナーのうち8割以上出席した受講生31人に修了証を交付。長野農業農村支援センター原啓一郎企画幹兼技術経営普及課長は「勉強したことを生かし、作って、売って、所得につなげていただければ嬉しい。また、樹を見て空を見て天気を見て、気温を気温を肌で感じながら、一つ一つ注意深く日々の農作業に精進して行っていただきたい」とあいさつ。JAの富澤繁男営農部長は「ぜひ次のステップアップとして生産部会にご加入いただき、JAと生産部会とともに、産地の維持拡大につなげていっていただければ幸い。」と話し、激励の言葉を贈った。
JAでは担い手の確保・育成に向けて、2023年度も同セミナーを予定。ブドウ(短梢栽培)の生産振興に取り組みたい考えだ。

JAグリーン長野の主力果樹品目「もも」の生産販売高が2022年度、11億600万円（前年対比117％）を確保した。2019年に発生した台風19号災害によって千曲川河川敷のほ場が壊滅的な被害を受けたうえ、モモせん孔細菌病、凍霜害によって20年・21年と非常に苦労した一方で、被災後の園地に多くの生産者がモモを定植。22年度は大きな自然災害もなく、生産者の努力によって病害被害も最小限に抑えられ、加えて、被災後の園の若木が初収穫を迎えるなど、県内屈指のモモ産地に復興の兆しが年追うごとに大きくなっていることを、販売高の回復が示している。
結果を含め、同JAもも部会は長野市篠ノ井のグリーンパレスで部会定期総会を開催。生産者代表の各支部役員とJA役職員ら20人が出席し、生産販売実績と22年度の部会活動、また23年度の部会活動方針を審議・承認した。23年度の重点活動として、「凍霜害をはじめとした自然災害・病害対策」を挙げたほか、部会重点振興品目の積極的な栽培に取り組んでいくことを確認。出席者からは、振興品目のうち作りにくい品種について、振興品種として栽培を進めていくか再考が求められ、執行部およびJA営農技術員は、新役員で改めて方針を協議し、部会としての方針を決定していくことを確認した。
田中慶太もも部会長は、「今年は生育が早く、凍霜害の危険が高まり非常に心配しているが、備えを万全にして被害を最小限に食い止めていただけるようにお願いしたい」と凍霜害対策を呼び掛けるとともに、「令和5年度も昨年以上の出荷目標が達成できるように、また、一層の産地・部会の発展に努力したい」と目標を述べ、指導・協力を呼び掛けた。安藤猛常務は「台風19号災害の際には生産者のみなさんにご協力をいただき、ここまで回復してきた。JAとしてぜひモモを増やしていきたいので、部会のみなさんにぜひともお願いをしたい」と生産振興を呼び掛けた。
JAでは、引き続き、もも部会との連携協力、また支援によって、県屈指のモモ産地の維持拡大を図っていく考え。

JAグリーン長野穀物部会は3月10日、「勉強会」を長野市篠ノ井のグリーンパレスで開いた。水稲・大豆・小麦の品質向上・統一に向けて課題解決につなげようとするもの。部会員20人が出席。長野県農業試験場、長野農業農村支援センター、肥料メーカー担当者を講師に招き、「異常気象下における水稲栽培管理と対策」「液肥の利用・石灰窒素によるカラスムギ防除について」「麦大豆安定増収への道」をテーマにそれぞれの講師が講演した。
「異常気象下における水稲栽培管理と対策」については、試験場農作部の主任研究員が、近年の収量・品質低下の要因を温度や日照などから説き、土づくりや中干し時期、適正な密植密度などをアドバイス。「省力低コスト技術も必要であるが、異常気象は毎年起こるものとして、気象を先読みし、土づくり技術の見直しが必要」と説明した。
小山慎悟副部会長は「陽気に左右される中で、生産者の知恵の工夫で頑張っていただけるよう、課題を先生方に勉強し、病害などなく、収量に増につながれば良い」と話し、学んだことの実践を呼び掛けた。
JA管内では主に農業法人が穀物栽培を手掛ける中、個々の生産者も含め、品質の統一による産地化をめざして2022年に「穀物部会」を設立した。今後も勉強会や現場講習会などを行い、穀物生産の産地化と品質向上を図る考え。

JAグリーン長野青壮年部篠ノ井東支部は、長野市篠ノ井に「試験ほ場」を持ち、「モモ」の栽培方法について研修・研究を行っている。若手・部員個人の栽培技術向上と栽培技術共有・研究、生産振興品種の導入検討を目的としたもの。2017年から試験を開始し、多品種を栽培しながら、品種構成や樹の仕立て方を研究するほか、若手農家の栽培実技も行ってきた。このほど、契約で借りた既存ほ場が期限を迎えるため、同地区内で遊休農地となっていた園を今年度新たに借りた。3月17日には、新規・定年でもも栽培を始める・始めたばかりの者から、ベテランまで、支部員12人が3品種15本のモモの苗木を植えた。
苗木はJAの振興品種「なつっこ」5本と、JAの生産振興品目には入っていないが、試験ほ場で栽培し味が良く作りやすかった中生種・晩生種各5本を選定。伊藤哲也東部青果物流通センター長兼営農技術員を交えて苗木定植のポイントを確認したのち、部員が2人一組で苗木を定植した。定植後には、さっそく樹の「仕立て方」の検討に移り、主枝の置き方、切り戻しの留意点など意見を交換。「モデル樹」を設定して、今後の経過観察を行い、普及できる技術や品種について検討を重ねていくことを申し合わせた。山本国広篠ノ井東支部長は「講習会というよりも、研修や検討会として、参加する部員みんなで意見を交換しながら、技術を高め、地元のモモ農家を増やしていきたい」と話した。